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ホームジムを設置する際は、床の補強が必要になるケースもあります。トレーニングマシンは重量があり、床を傷めるおそれがあるためです。騒音や振動も生じやすいため、あらかじめ対策しておきましょう。
ここでは、ホームジムの床の補強が必要な理由や方法、防音・振動対策のポイントを解説します。
ホームジムで使用する器具は重量があり、100kgを超えるタイプも珍しくありません。床への負荷が大きいため、何も対策をせずに使うと床がたわむおそれがあります。たわみが生じると器具が不安定になり、使用中にバランスを崩すリスクが高まります。賃貸物件では、床の原状回復費用を請求される可能性も出てくるでしょう。
器具の重さによっては、床に擦り傷や凹みが残るケースも。床を傷めないためには、器具を設置する前の補強が欠かせません。
集合住宅や2階以上にホームジムを設置する場合は、トレーニング中の騒音や振動に注意が必要です。トレーニングマシンなどを使用すると、少なからず音や振動が発生します。たとえば、バーベルを床に落とした場合、「ドン!」という音とともに振動が伝わります。
音は想像以上に響きやすく、上下階や隣室にも伝わるおそれがあります。防音性が低い物件では、騒音が広範囲に伝わる可能性もあるでしょう。
トレーニング中に大きな音や振動が響くと、家族や近隣住民からクレームが入る可能性もあります。状況によってはトラブルが長引き、ホームジム解体の憂き目にあうリスクも。
家族や近隣とのトラブルを防ぐために、床の補強と騒音・振動対策を行いましょう。
一般的な住宅の床の耐荷重は、1㎡あたり1,800ニュートン(約183kg)です。床の耐荷重は建築基準法で定められており、多くの住宅はこの基準を上回っています。1畳は約1.62㎡のため、6畳間なら全体で1,700kg以上の重さに耐えられる設計です。
重量の大きな器具を複数設置しない限り、床が抜ける心配はありません。ただし、築年数が古い物件では床の強度が低下している可能性もあります。
床の耐荷重は、設計図や構造計算書から確認できます。これらの書類には、1㎡あたりの耐荷重が「1,800N/㎡」や「183kgf/㎡」などと記載されています。この記載を参考にすれば、床が器具の重さに耐えられるか判断可能です。
設計図や構造計算書が見つからない場合は、住宅の施工業者や仲介を担当した不動産業者に問い合わせてみましょう。業者が持つ設計図や販売資料には、耐荷重が記載されていることが多いです。耐荷重を確認したい場合は相談するとよいでしょう。
傷を防ぐためにジョイントマットを敷きましょう。縦横が数十cmの正方形マットで、床板の凹みやこすれを防ぎます。
ジョイントマットは床板の上に直接敷き詰めて使いますが、ホームジムの広さによっては数十枚が必要です。広さを計測し、必要な枚数をあらかじめ見積もっておくと安心です。
ジョイントマットの上には、コンパネなどの合板を設置するとよいでしょう。コンパネは器具の重さを分散し、床への負荷を減らす役割を担います。合板は複層構造で、大きな圧力や強い衝撃にも耐えられるのが特長。
ただし、製品によって強度に差があるため、安価なものを選ぶと短期間で劣化するおそれがあります。
合板を設置したあとは、その上にジムマットを敷いておきましょう。ジムマットは器具や身体が直接触れる敷物で、滑り止めに加えて、音や振動を吸収する役割があります。
サイズは製品によって異なるため、ホームジムの広さに応じて必要な枚数を見積もりましょう。
音や振動は、ジムマットを敷くことで一定の軽減効果が期待できます。ただし、厚みが薄い製品は効果が限定的で、十分な軽減が得られないケースもあります。
ジムマットを購入するときは、音や振動を軽減できる厚みのあるタイプを選びましょう。
マシンは、機種ごとに音や振動の大きさが異なります。静音設計の機種は動作が滑らかで、使用中の音や振動も抑えられます。
集合住宅など周囲への配慮が必要なときや、防音性が低い部屋にホームジムを設ける際は、静音設計の器具を選ぶとよいでしょう。
予算に余裕がある場合は、防音パネルやボードを設置する方法もあります。防音パネルやボードを設置すると、トレーニング中の音の伝わりを軽減可能です。
ただし、完全に遮音できるわけではありません。防音性を高めるには、ほかの対策と組み合わせて取り入れることが大切です。
ライフスタイルに合わせて、トレーニングの時間帯を工夫するのもよいでしょう。早朝や深夜は音が響きやすいため、昼間や夕方などが適しています。
ただし、音の感じ方は人それぞれです。トラブルを防ぐために、家族や近隣住民にトレーニングの予定を伝えておくのもよいでしょう。
ホームジムは床の傷が問題になりやすいです。器具を設置する際は、床をジョイントマットや合板で補強しておきましょう。
また、トレーニング中の騒音・振動はトラブルの原因となります。影響を抑えるためには、環境に応じた防音・振動対策が必要です。